
新入社員の離職防止でおすすめの対策5選!今すぐできる予防策を紹介
少子高齢化が加速し、労働生産人口のなかでも若い人材の不足が懸念される今、企業では新入社員の離職防止策が不可欠です。
企業の離職防止効果を最大化するには、ワークライフバランスの実現やエンゲージメントの向上につながる具体的な施策や支援ツールの導入が必要になります。
この記事では、新入社員の離職防止でおすすめの対策5選を詳しく紹介します。
目次[非表示]
- 1.新入社員の離職防止策とは
- 1.1.新入社員の離職状況
- 1.2.新入社員が離職する主な原因
- 2.新入社員の離職防止策おすすめ5選
- 2.1.①採用のミスマッチを未然に防ぐ
- 2.2.②組織のビジョンや目標への共感を得る
- 2.3.③評価制度を見直す
- 2.4.④ワークライフバランスを実現する多様な働き方に対応する
- 2.5.⑤エンゲージメントサーベイを活用する
- 3.まとめ
新入社員の離職防止策とは
新入社員の離職率は3割とよく言われています。これを防止する策は、組織の長期的な成功に寄与する重要な取り組みです。
離職率が高い企業では、企業イメージが低下するだけではなく、優秀な人材が流出し、採用コストが増加するなどのデメリットも生じます。
自社の課題に応じて、採用基準や人事評価制度の見直し、ワークライフバランスを実現する労働時間制を導入するなどの対策が離職防止に効果的です。
新入社員の離職状況
厚生労働省が令和4年10月28日に公表した『新規学卒就職者の離職状況(平成31年3月卒業者)』では、新入社員の離職状況を知ることができます。
資料によると、就職後3年以内の離職率は新規高卒就職者で35.9%(前年度比-1.0)、新規大卒就職者で31.5%(前年度比+0.3)となっています。
また、この数年にわたって離職率は30.0%以上で推移しており、若い人材の早期流出が大きな課題であることが分かります。
新入社員が離職する主な原因
新入社員が離職する原因には、以下のようなものが挙げられます。
- 給料面や報酬が適正でないと感じた
- 長時間労働が多く、ワークライフバランスが取りづらい
- 業務内容や労働環境に過度なストレスを感じた
- ノルマ制度のプレッシャーに耐えきれなかった
- 上司や同僚との人間関係が悪化した
- 組織の目標が不明瞭であり、キャリア成長の機会を感じられなかった
多くの原因に関係しているのが、理想と現実のギャップを感じたというものです。
そのため、企業では新入社員が組織に馴染みやすい環境づくりや、人間関係の構築を促す取り組みなどを行い、離職の原因一つひとつにアプローチする必要があります。
新入社員の離職防止策おすすめ5選
ここからは、新入社員の離職防止に効果的な取り組みを5つ紹介します。
①採用のミスマッチを未然に防ぐ
採用プロセスでのミスマッチを未然に防ぐことは、新入社員の離職防止につながります。
例えば、採用活動に使う会社案内や公式サイト、パンフレットなどに記載する仕事内容について、現実と乖離しないようにしましょう。また、企業理念や社風、求める人物像などについても明確に示します。
求職者はこれらの情報を参考にして、自身が企業と適合するかを判断することが可能です。また、採用プロセスに適性検査やアセスメントを導入することで、求職者の適合度をより確実に判断できます。
②組織のビジョンや目標への共感を得る
新入社員が組織のビジョンや目標へ共感している状態であれば、自身が現在所属する組織で与えられたミッションが明確化され、将来のキャリアプランも想像しやすくなります。
また、共感から更に深い理解を得ることができれば、組織への貢献意欲の向上が期待でき、離職する可能性も低くなるでしょう。
入社前や入社後の早いタイミングで、社長や組織のリーダーなどが直接新入社員に対して組織のビジョンや目標を説明する機会を設けることが重要です。
③評価制度を見直す
新入社員の離職防止に限った話ではありませんが、離職率の高い企業では、現状の人事評価制度を見直し、改善点を洗い出す必要があります。
まずは、新入社員に対する評価基準を明確に設定することが重要です。例えば、目標や役割、業績指標などの指標で評価項目を具体的に示すことで、従業員が自身の評価や処遇が妥当であると理解しやすくなります。
また、評価制度を通じて、新入社員の成長に伴うキャリアパスを検討することも大事です。従業員が自身の成長に対して見通しを持つことで、組織に長期間にわたって貢献することに期待できます。
より客観的かつ公平性のある評価を行いたい場合には、人事評価システムや効果測定ツールの導入を検討しましょう。
④ワークライフバランスを実現する多様な働き方に対応する
企業がワークライフバランスを推進することで、従業員の労働環境やメンタルヘルスが改善され、長期雇用につながる可能性があります。
テレワークやフレックスタイムの導入でフレキシブルな働き方ができる環境を整えることで、オフィス作業でのストレス過多や長時間によるメンタルヘルスの不調を抑制できます。
ワークライフバランスの実現にどれだけ寄与しているか確認するには、定期的な社員アンケートの実施・分析が有効です。
⑤エンゲージメントサーベイを活用する
離職防止に役立つ代表的なツールには、エンゲージメントを可視化・分析するエンゲージメントサーベイが挙げられます。
エンゲージメントサーベイは、従業員に対してアンケート調査を実施し、組織のビジョンに対する共感や組織への貢献意欲をなどを可視化します。
入社時から定期的にエンゲージメントサーベイを実施し、エンゲージメントの推移を可視化することで、エンゲージメントが下がってきた従業員を早期に発見することができます。
そのような従業員に対して、例えばエンゲージメントサーベイの分析結果に基づいた1on1ミーティングを行なうことで、課題の抽出から解決策の策定など、離職防止のための対策が打てるようになります。
また、アンケートの項目に従業員の要望やニーズを聞き取る設問を追加すれば、アンケートの実施結果から具体的な改善策を練ることができます。
まとめ
この記事では、新入社員の離職防止について以下の内容で解説しました。
- 新入社員の離職状況
- 新入社員が離職する主な原因
- 新入社員の離職防止策おすすめ5選
新入社員が離職する主な原因は、理想と乖離した給与や報酬、仕事内容、労働環境などが挙げられます。離職防止策として有効なのは、採用プロセスや評価制度の改善、エンゲージメントサーベイの活用などです。
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